目次
はじめに
前回の記事でデータ利活用を促進するために必要なのは「データ活用の仕組み化」であるというお話をしました。
少し概念的な内容だったので、イメージしづらいところもあったかと思います。
今回は、この記事を読んでいるみなさんが自分たちの企業に落とし込んでイメージできるように、具体的な事例を踏まえてお話します。
取り扱うのは、仕組み化の中でも「分析用データ作成→可視化」です。
前回の、「データ環境整備編」はこちらをご覧ください。
この記事が解決できること
- 「分析用データの作成」「データの可視化」のスピードを上げる重要性がわかる
- 具体的な事例を知ることができる
仕組み化；分析用データ作成→可視化
分析用データ作成→可視化のスピードをあげる
企業活動の意思決定をする中で、データ分析は欠かせません。日常のデータ分析のスピードをあげていくことは非常に大事です。
日常のデータ分析とは、膨大なデータセットを対象にして行われるものではなく、日々の具体的な業務の中で意思決定をするためにリアルタイムに必要なデータ分析のことを指します。
例えばこのようなものがあります。
- 在庫管理のために、特定の商品の売れ行きを確認したい
- 特定の商品のマーケティング施策を打つために、その購入をしている顧客属性を知りたい
- 実施したマーケティング施策の効果を検証したい
ダッシュボードの作成や機械学習、コンサル会社に依頼したデータ分析などの大きな業務から始めてしまうと、使われないダッシュボードや分析が積みあがってしまいます。
その結果、データマートも乱立してしまい、誰も手をつけられないデータベースが出来上がってしまいます。
まずは、小さなところから手を付けて、クイックに成果を生んでいく。
日常のデータ分析のスピードを上げ、それによって意思決定のスピードを上げていくことが非常に大事です。
「データ活用の仕組み化」の事例紹介
ここからは私たちが実際に支援した企業の具体事例をお伝えします。
組織の抱える課題
抱えていた課題の最たるものは、リソース不足によるデータ分析の遅延です。
CDP、DWHを導入しマーケティング施策を打っていく準備をしたものの、マーケティング部内にはデータスキルがある方がいらっしゃいませんでした。
そのため、情報システム部にデータ作成、可視化依頼をしていたものの、情報システム部は他の開発業務等があり、対応に2~3週間かかっていました。
社員を育成しようにも、データ定義書など参照するべきドキュメントもなく、情報システム部の方々の頭の中にしか情報がない状態で、育成にリソースを掛けられない状況でした。
DXA導入の決め手
DXA導入の決め手は、マーケティングに理解があるデータのプロが専属のデータ人材として業務をするという点です。
上記のようにデータ分析のスピードをなんとか上げるために、企業のマーケティング活動に知見を持ちながらデータ抽出や可視化をしてくれるパートナーをまさに探していたところでした。
導入の結果
DXAが入ってからまず行ったことは、クライアントのサービスとデータの理解です。
マーケティングキャンペーン施策の効果検証や、顧客理解に必要なデータ分析依頼をこなしながら、データ調査を進めつつ、必要に応じて情報システム部の方に質問をしてキャッチアップをしていきました。
その結果、2~3か月後にはデータ依頼を受け取って3時間でデータ作成から可視化まで対応できる体制が整いました。
また、属人化しないようにデータ整備やドキュメント作成も平行して対応しました。
DXAのデータ作成→可視化
- 既存データのカラムや処理をするロジックを調査し、クライアントのデータをキャッチアップする
- ヒアリングを元にデータの活用目的を理解し、目的に沿ったデータ可視化を行う
- クライアントの専属対応になるため、必要な時に即時に対応
その結果、日常のデータ活用がスピードアップし、意思決定もスピードアップしました。並行してドキュメント整備をすることで、社内で育成する土台作りにも貢献しています。
現在は、誰でも使えるデータ環境を目指して、データ整備・設計を行っています。
当事業では、アナリティクスエンジニアが常駐しながらデータ活用のサポートをするサービスの提供をしています。
SQLやBIが得意なデータのプロが、あなたの社員の一員としてチームにジョインすることで、データ活用の仕組化を支援します。
まとめ
日常のデータ活用のスピードをあげて、クイックに成果を積む
データ作成→可視化のスピードアップをすることで、分析をコンサルに依頼したり、大規模なダッシュボードを作らずとも、クイックに成果を積むことができます。
大きなところから手をつけて、使われないデータマートやダッシュボードを乱立させてしまってはいけません。
日常のデータ活用のスピードを上げ、並行してデータ環境やドキュメント整備を進めていきましょう。
まさに今、このような課題を抱えているという方はぜひ一度ご相談ください。
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当事業はローンチから約2年（24年2月時点）ですが、これまでに様々な業界・業種のお客さまのお手伝いをさせていただいております。
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